資料を請求した人の一覧はあるのに、その後どの資料を見たのか分からない。
資料の閲覧履歴を会員情報と結び付け、行動の条件によって検討段階を管理する。
営業に渡す相手と判断の根拠を整理し、資料請求後の活動につなげられる。
資料ダウンロードサイトは、製品カタログや技術資料、ホワイトペーパーなどをWebで提供し、資料を必要とする人との接点をつくるサイトです。BtoB企業では、資料の請求時に会社名や連絡先を受け付け、その情報を営業活動に利用することがあります。
ただし、資料を請求したという事実だけでは、どの製品に関心があるのか、比較検討を進めているのかまでは分かりません。資料が多いサイトでは、同じ人が別の資料を閲覧することもあり、請求件数だけでなく、その後の行動を確認する必要があります。
資料を提供するだけでなく、誰がどの資料を見たかを記録し、営業に渡す相手を判断できること。 それが、資料ダウンロードサイトに求められる仕組みです。
writeWiredは、大規模サイトの構築にも対応するCMSをはじめ、フォーム、会員・利用者管理、アクセスログ、メール配信、MAなどを備えたWeb DX Suiteです。資料ダウンロードサイトでは、会員限定の資料提供と閲覧履歴、会員の絞り込み、MAによる属性の変更、データ出力を組み合わせて構築します。
資料は会員としてログインした人が閲覧できる場所に用意し、PDFをサイトから開いた日時を会員のアクセスログに記録します。資料請求フォームもログイン中の会員と関連付ける構成にすれば、複数の請求と閲覧を同じ会員の記録として確認できます。ただし、ダウンロード後に保存されたPDFを、その人がいつ開いたかまでは記録できません。
マーケティング担当者は、閲覧した資料のURLや回数、期間を条件に会員を絞り込みます。さらにMAシナリオで会員の検討段階を変更し、営業へ渡す会員情報や閲覧記録をCSVで出力できます。貴社の資料の分類と営業への引き渡し基準に合わせて、会員項目、資料の公開範囲、行動条件、データの受け渡しを設計・構築します。
資料請求フォームから会社名と連絡先は取得できても、実際に資料を開いたのか、ほかの技術資料にも関心を持ったのかが分からない。同じ人が何度も資料を請求したときも、履歴をまとめて確認したいところです。
writeWiredでは、会員としてログインした状態で開いたページやPDFのアクセスを、会員IDと日時に結び付けて記録できます。資料請求フォームを会員に関連付けておけば、請求と閲覧を一人の記録として確認できます。
ただし、記録できるのはサイトからPDFを開いた、またはダウンロードした時点までです。保存後にファイルを開いて読んだかどうかは分からず、ログインしていない人の行動を無条件に個人へ結び付けるものでもありません。
writeWiredでできること
資料の請求だけでなく、サイト上での閲覧を一人の履歴として確認する。
関連:会員のアクセスログ会員のフォーム入力履歴会員限定のページやPDFのURLを、直接ブラウザで開いたらどうなりますか?
技術資料を複数見ている人や、特定の製品の資料を繰り返し開いている人を知りたい。しかし、請求者の履歴を一人ずつ確認していては、営業に渡す候補を探すだけで時間がかかります。
writeWiredでは、資料のURL、閲覧回数、対象期間などを条件にオーディエンスフィルターを設定できます。例えば「技術資料AとBの両方を見た人」「過去30日間に特定の資料群を3回以上開いた人」「製品カタログは見たが価格表は見ていない人」といった条件で会員を絞り込めます。
条件に合う会員は一覧で確認でき、会社名や連絡先など必要な列を選んだCSVとして出力できます。ただし、資料を多く見たことが、そのまま商談の可能性の高さを意味するわけではありません。どの行動を営業への引き渡し条件にするかは、営業部門と決める必要があります。
writeWiredでできること
閲覧した資料と行動の条件から、営業に渡す候補を絞り込む。
製品カタログを何度も見た人と、技術資料を比較し、価格表まで確認した人。どちらを営業へ優先的に渡すべきでしょうか。閲覧回数だけを比べても、検討の進み具合を判断するのは難しいところです。
writeWiredには、行動ごとに点数を付けて合計するスコアリング機能はありません。代わりに、会員の属性として「関心」「比較検討」「有望」などの段階を用意し、MAシナリオで条件に合った人の段階を変更する運用ができます。
例えば、製品カタログの閲覧を「関心」、複数の技術資料の閲覧を「比較検討」、技術資料の反復閲覧と価格表の閲覧を「有望」とする方法です。閲覧回数や最終アクセス日と組み合わせて絞り込むこともできますが、段階を上げる条件は営業部門と相談して決める必要があります。
writeWiredでできること
閲覧数を点数にするのではなく、行動の組み合わせで検討段階を管理する。
技術資料や価格表を見て「有望」とした人が、その後に製品カタログを開いた。新しい行動が発生するたびに段階を判定し直すと、すでに進んでいた人が「関心」に戻ってしまわないでしょうか。
writeWiredでは、MAシナリオの各ステップに現在の段階を条件として設定できます。段階が未設定の人だけを「関心」に進め、「関心」の人だけを「比較検討」へ、「比較検討」の人だけを「有望」へ進めるように、一つのシナリオで順番を組み立てます。
この構成なら、「有望」の人が製品カタログを再び見ても、最初のステップの条件に該当しません。ただし、別のシナリオで同じ段階の項目を変更する運用は避け、どの条件で段階を進めるかを一元的に管理する必要があります。
writeWiredでできること
現在の段階を条件に含め、検討が進んだ人を前の段階に戻さない。
営業に「有望な人」の一覧を渡しても、なぜその人を選んだのかが分からなければ、次の対応を決めにくくなります。どの資料をいつ見たか、どんな条件に当てはまっているかも、社内の顧客管理システムへ渡したいところです。
writeWiredでは、会社名・氏名・連絡先・検討段階などの会員情報と、会員IDに結び付いた閲覧記録を、それぞれデータとして出力できます。MAで段階を変更する際に、判断に使ったステップを別の会員項目へ記録する構成にすれば、「どの条件で有望になったか」も一緒に渡せます。
日次の出力は設定できますが、「有望な人だけ」を条件に自動抽出する場合は、構築側でカスタムSQLを設定する必要があります。また、顧客管理システムへの取り込みは相手側の機能や個別の受け渡し処理によるため、writeWiredから出力できたことと、営業側で利用できることは分けて確認します。
writeWiredでできること
営業へ渡す人だけでなく、その人を選んだ理由もデータに残す。
同じ担当者が複数の資料を請求したり、別の日にアクセスしたりしても、営業側では一人の顧客として扱いたい。しかし、毎日データを渡すと、既存の顧客が新しい顧客として登録されてしまわないでしょうか。
writeWiredでは、同じ会員の請求や閲覧は共通の会員IDに関連付いています。日次でデータを出力する場合も、そのIDを利用して誰の情報かを区別できます。
ただし、顧客管理システムにも同じIDがあるとは限りません。両システムで同じ人をどう識別するか、既存の顧客とどう突き合わせるか、会社名や連絡先などの項目はどちらを正とするかを、導入時に決める必要があります。最初はwriteWiredから顧客管理システムへの一方向の受け渡しとして設計する方法が考えられます。
writeWiredでできること
会員IDを手掛かりに、営業側での照合と更新の方法を決める。
資料の提供と請求者の一覧取得だけが目的なら、フォームとファイルの配布機能を持つサービスでも対応できます。一方、資料が多く、請求後の閲覧履歴を営業活動に利用したい場合は、資料を渡した記録だけでなく、同じ人がその後どの資料に関心を示したかを確認できることが重要になります。
writeWiredでは、ログインした会員の資料請求、PDFの閲覧、メールへの反応を同じ会員IDに関連付けて管理できます。閲覧したURLや回数、期間を使って対象者を抽出し、MAで検討段階を会員の属性として記録できます。資料の閲覧という行動を、営業へ渡す相手と判断の根拠に結び付けられることが、writeWiredを選ぶ理由になります。
ただし、行動の点数を自動で合計するスコアリング機能はありません。また、PDFを保存した後の閲覧は把握できず、会員として記録されていない行動を無条件に一人へまとめることもできません。顧客管理システムとの重複防止や既存顧客への更新は、相手側の仕様を確認したうえで、受け渡しの方法を設計する必要があります。
会員登録とログインを前提に資料を提供でき、どの行動を営業への引き渡し条件にするかを自社で決めたい企業には、writeWiredが選択肢になります。一方、行動ごとの点数による順位付けが必須の場合や、顧客管理システムとの双方向同期を既製の機能だけで行いたい場合は、それらに対応する別の仕組みも含めて比較する必要があります。
セミナーの開催情報と申込データ、会員情報を組み合わせます。定員管理や開催日時に合わせた案内、参加状況の記録などは、開催形式と運営手順に応じて構築します。
取引先の属性と価格表の公開先を対応させ、掲載期間で新旧の価格表を管理します。営業企画と営業責任者で編集・承認を分担し、公開先の確認と改定手順を整えます。
申請フォームと受付データ、メール連絡、対応履歴を一つの仕組みで管理します。申請ごとの状況と担当者を共有し、受理後のデータ出力まで扱います。
フォームの受付データを、社内システムに合わせたCSVやTSVで出力します。抽出条件や取込後の確認方法も含め、受け渡しの手順を設計します。
製品情報はメーカー側で一元管理し、組込コンテンツやAPIなど販売店の環境に合う方法で提供します。取得後の反映は、販売店側の運用と分けて考えます。